城南コベッツ神戸深江教室

　小学校では「算数」という教科が、中学校では「数学」という教科になります。

　では、「算数」と「数学」の違いは何でしょうか？
　「算数」では、「日常生活で必要な計算方法」を学びます。「たし算・ひき算・かけ算・わり算」といった基本的な計算方法、買い物のお金の計算、速さや距離の計算、図形の面積などを学習します。

　一方、「数学」では、「答えを出すための過程」を学び、「答えをどう導いたか」（論理的思考力）が重要視されます。もちろん、正確に答えを求める力も問われますが、「Ｘ・Ｙ」「平方根（ルート）」など日常生活では目にしない抽象的なものを使った計算や記述問題、証明問題などが増えてきます。
　「数学」は「算数」の延長線上にありますが、そもそも学習する「目的」がまったく異なります。
　そのため、小学校では「算数」は得意だった生徒が、中学校では「数学」が苦手になってしまうこともあります。「『数学』は『算数』の続き」と捉えるのではなく「似て非なるもの」と捉えて学習していく必要があります。

　「算数」は、系統的な学問と言われています。小学校で学習する「算数」の単元を、学年別にまとめた系統図を見てみます。
出典：教育出版

　大きく分けて、「数と計算」「図形」「測定、変化と関係」「データの活用」の系統表がありますが、それぞれの分野が学年ごとに関連していることがわかります。
　また、最後の２ページでは、「算数・数学（小中接続）」として「数学」の単元との関連も掲載されています。
　この系統表からも、小学１年生から学習する「算数」の重要性が見て取れます。

　「算数力」とは、情報処理能力、論理的思考力があることはもちろん、考えることが大好きで考え続けることができることです。
　「算数力」を育むには、小学校３年生までに「考えることを好きになる」「徹底的にハマること」で一生ものの「思考力と集中力」が身につくとされています。
出典：ダイヤモンドオンライン_「算数オリンピックに入賞する子は、いったい何が違うのか？」

　２０２４年５月２１日（火）１９：００～２０：３０にりんご塾代表の田邉 亨先生の無料セミナーがＺｏｏｍで開催されます。アーカイブ配信もございますので、ぜひご参加ください。
参考：「算数オリンピックに入賞する子は、何をしているのか？」_お申し込みはコチラから

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　「情報収集力」とは、正しい情報を入手して、特定の課題に対する解決策を見つける能力のことです。現代社会では、たくさんの情報が溢れていて、「情報収集力」は重要なスキルの１つとなっています。

　情報源となるものは、インターネット検索を始め、企業のホームページ、ＳＮＳ、動画、新聞、テレビ、書籍、セミナーなど様々な媒体があります。
　しかし、数多くある情報の中には、一部誤った情報が含まれていることがあるので、「正しい情報と誤った情報を見極める力」（取捨選択力）を養うこと、つまり「客観的な事実」と「主観的な要素」を見極める力が重要です。

　情報収集の目的（どのような情報が何のために必要なのか、収集した情報を何に使うのか）から逆算して情報収集の方法を考えると、情報の取捨選択・整理・活用が明確になり、より効率的にその後の作業を行うことができます。

　情報は「集めること」が目的ではなく「活用すること」が目的です。「情報の収集」は「情報の活用」のための手段ですので、時間をかけず、効率的に行う必要があります。
　「情報収集力」が高い人は、幅広いジャンルに興味や関心を持ち、日頃から情報収集が習慣になっています。普段から情報収集を意識することで、正しい情報かどうか、情報の精度を見分けられるようになります。

　「情報活用能力」とは、情報及び情報手段を主体的に選択し、活用していくための個人の基礎的資質のことで、教科等を限定することなく、各教科等の特性を生かして横断的な視点から教育課程を編成することが求められています。
　学習指導要領の総則の中では、「言語能力」や「問題発見・解決能力」とともに、学習の基盤となる資質・能力の１つとして示されています。
出典：文部科学省_「教育の情報化に関する手引」について

　文部科学省では、「情報の科学的な理解」「情報活用の実践力」「情報社会に参画する態度」の３観点から８つの要素に整理し、必要な情報を主体的に収集・判断・表現・処理・創造し、発信・伝達できる能力を育むことが必要だとしています。
出典：文部科学省_「情報活用能力育成のために」（平成26年度）前編

　教科内容の横断的な視点とは、各単元の学習指導において、各教科間で育成された資質や能力を他の教科でも活用・発揮することを指します。

　例えば、「オリンピック・パラリンピックのメダルづくり」というテーマがあったとします。各教科を通じて得た力は、将来どのように生かされるのかを考えてみましょう。
　下の図のように、５教科はもちろん、副教科の内容も活かされていることがわかります。
出典：文部科学省_資料
　
　このように、ある課題に対して、一方向からだけで判断するのでなく、別の方向・角度からも見つめてみること（複眼的思考）で、 より斬新な発想を生みだすことができるようになります。

　２０２４年度の兵庫県立県立高等学校のオープン・ハイスクール等の実施日程が発表されました。
　第１学区の日程は、下記の通りで、学校名をクリックすると各学校のＷＥＢページに遷移します。
出典：兵庫県教育委員会

　兵庫県私立中学高等学校の情報は、兵庫県私立中学高等学校連合会から各学校のＵＲＬをクリックするとＷＥＢページに遷移します。

　オープン・ハイスクールは、早いところでは６月から始まる学校もあり、中学生が高校生活をイメージできる絶好のチャンスです。各学校の取り組みや特色など、志望校を決めていく上で参考になることが多いと思います。ぜひ、情報を収集して活用していきましょう。
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　明治時代の人口推計によると、１８７３年（明治６年）の日本の人口は３,３４０万人だったそうです。明治維新（１８６８年）から１００年後の１９６７年（昭和４２年）には、日本の人口は１億人を超え、日本の人口は１００年間で約３倍になりました。
　ところが、今から約３０年後の２０５５年頃には、日本の人口は１億人を下回るくらいにまで減っていると予想されています。
出典：国土技術研究センター

　総務省の発表によると、２０２４年４月１日現在、１５歳未満の男女は、前年より３３万人少ない１,４０１万人となり、１９８２年から４３年連続で減少しました。
　「総人口に占める子どもの割合」は、１１.３％（前年比０.２ポイント低下）で過去最低となり、１９７５年から５０年連続して低下しています。

　「総人口に占める子どもの割合」を都道府県別にみると、沖縄県が１６.１％と最も高く、次いで滋賀県が１３.０％、佐賀県が１２.９％などとなっています。一方、秋田県が９.１％と最も低く、次いで青森県が１０.０％、北海道が１０.１％などとなっています。
　日本の子どもの比率は諸外国と比べて低く、人口４,０００万人以上の３７カ国のうち、比率が日本を下回るのは１１.２%の韓国だけでした。その他はドイツが１４.０%、中国が１６.８％、米国が１７.７％、インドが２４.９％などとなっています。
　２０２３年の出生数も過去最少の７５万人で、少子化が一段と進んでいることが浮き彫りとなりました。
出典：総務省統計局 , 時事エクイティ

　人口減少問題への関心を高めるため、民間組織の「人口戦略会議」が「消滅する可能性がある自治体」を公表しました。

　「消滅可能性自治体」とは、２０５０年までに子どもを産む中心の世代となる２０歳から３９歳の女性が「半数以下」となる自治体のこと で、報告書では全国で４０%を超える７４４の市町村が将来人口が減少し消滅する可能性があるとされています。
出典：NHK 出典：人口戦略会議_『令和６年・地方自治体「持続可能性」分析レポート』

　関西では、１９８自治体のうち、「消滅可能性自治体」は約４１％にあたる８１の市町村が該当し、兵庫県では、洲本市、西脇市、加西市、宍粟市などが「消滅可能性自治体」に指定されています。

出典：（財）北海道総合研究調査会_資料より作成
参考：朝日新聞デジタル_「消滅可能性自治体」マップと一覧

　少子化による人手不足問題に対応するため、政府は外国人留学生を高校から日本での就職まで支援する、新たな取り組みを始めています。

　インドネシアの中学を卒業したばかりの２人の女子留学生が、２０２４年４月に兵庫県の姫路女学院高校に入学しました。
　姫路女学院がインドネシアの中学に日本型の教育を提供し、その中学を卒業した生徒が来日、高校に入るという「オフショアスクール=海外分校」と呼ばれる仕組みです。
出典：姫路女学院_オフショアスクール設立

　今後、国や自治体などと連携しながら、大学進学や地元企業への就職まで支援し、国内の仕事の担い手として育てていく計画で、人手不足対策として、有効な手立てになるかが注目されています。
出典：FNNプライムオンライン

　現在、小学生・中学生の皆さんは、未来の日本を背負っていく世代です。小さなことに一喜一憂せず、大きな目標を持って学習に取り組んでいただきたいと思います。
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